大半の委員たちは、米経済動向に大きな影響を及ぼす米クリスマス商戦の活況と、二十一世紀への期待を祈るようにしながら、前回同様の金融市場調節方針の維持する議長案を八対一で本視点は変わらないと強調しながらも、「ただ、景気回復が緩やかなものに止まっているうえに、海外経済や内外資本市場の動向などのリスク要因については、これまで以上に注意を要する局面にあると思う」と、間近なリスクを認めざるを得なかった。
に機敏に動いた。
対照的に、ゼロ金利解除の責任論に縛られたＮ銀は、執行部も政策委も周囲を意識してか、動きがぎこちなくみえた。
Ｎ銀は八○年代後半の狂乱バブルを抑えるため、八九年五月末以降、急激な引き締め策を展開、バブル潰しに成功した。
その一方で、過度の景気低迷を招き、デフレの買に落ち込んだ。
その時の責任論はくすぶったままだが、今回ははるかに明瞭に政策判断の失敗が浮き上がった。
第七章でみるように、ＦＲＢはこうした「Ｎ銀の失敗」を教訓に、株バブル抑制と景気減速への配慮を両脱みして、思い切った政策運営をとる路線を展開していく。
反面教師に擬せられたＮ銀。
とは言え、いつまでも模様眺めではいられない。
Ｎ銀は年明けとともに、再びカジを大きく切っていった。
年明け最初の一月十九日の政策委会合。
議事要旨からでも、委員たちの混乱ぶりが伝わってくる。
一頁して量的緩和策への転換を求めてきたＮ以外にも、複数の委員が利下げの検討に言及している。
○・二五％からの利下げはゼロ金利復帰にほかならない。
ただ、単純にゼロ金利に復帰するだけだと、政策効果は限られる上に、政治が求めるＮ銀責任論に真っ向から向き合わねばならない。
一方で、量的緩和策に転じると、責任論はかわせるかもしれないが、それまでＨ、Ｙをはじめ執行部は量的緩和策を口をそろえて否定してきただけに、整合性のある対外的説明ができるかという難問も抱えていた。
「変わりたいが、変わるには」。
複雑な心境の大半の委員たちの気持ちを代弁するように、Ｈは会合「海外経済の減速と内外資本市場の不安定な動きという、二つのリスクが増大している中で、今後、年度末を控えている金融市場に、何らかのショックが及ぶ可能性は否定できない」「金融市場の機能の維持と安定性の確保に万全を期するため、市場への流動性供給方法に関する改善策について検討することとしたい」市場安定を理由に、追加的な流動性供給策を考えるというのは、いわば政策変更の予告編のようでもある。
Ｈは議長として、この見解に沿って「流動性供給方法の面で改善を図り得る余地があるかを検討し、次回会合までに報告すること」を執行部の事務方に指示した。
量的緩和策とはひと言も言っていない。
委員たちも具体的な改善策を念頭に置いていたわけでもなさそうだ。
Ｓは、「具体的に、（供給方法に）何があるのか、まったく分からなかったし、他の皆（委員）もそうだったのではないか」と述べている。
結果的に量的緩和策に道を開いた一月十九日の議長見解を巡ってはいくつもの憶測が取り沙汰される。
その一つが政治との取引説だ。
通常、政策委会合で、執行部が政策変更や新提案をする場合、議題候補が会合に提示される。
ところが、当初、同日の候補には議長見解は入っていなかった。
それが昼ごろになって急遅、事務当局が提示したという。
同日の冒頭、Ｈは政府の月例経済報告閣僚会議に出席しており、政策委を一時間半ほど欠席している。
この間に、政府サイドと何らかの相談をしたのではとの観測もある。
この取引説は次のエピソードからも裏付けられる。
同じ時間帯に自民党政調会長の亀井静香が、今後の金融政策について記者団に問われ、「デフレ懸念があるので、資金供給の問題がある」と答えている。
で議長見解を示した。
この時の議長見解で、もう一つ見逃せないのが、執行部への指示という過程をあえて外部にさらした点だ。
これまでのゼロ金利決定などの重大な政策変更は、Ｎ先行パターンの場合も一八○度転換パターンの場合も、基本はＨ、Ｙ、Ｆという執行部三人が議長案に取りまとめてきた。
より厳密に言えば、副総裁のＹが企画立案の実質責任者で、それをＨが総裁、政策委議長として権威づけし、藤原は内外への説明役を務める役割分担だった。
ところが、量的緩和策への移行では、政策担当理事の増洲稔が実質的に調整し、絵を描いたとされる。
理事主導の政策変更は、議長見解中の「執行部への指示」が根拠となった。
第一章で、かって実質的に金融政策を決定していた円卓（Ｎ銀の役員集会）の主要メンバーだった理事の役割が、新Ｎ銀法下ではあいまいな存在に変わったと書いた。
だが、一○○一年年初の時点では、ゼロ金利解除に反対したＮとＵを除くと政策委の各委員は、世論の責任論を意識してか動きがぎこちなくなっていた。
Ｈ以下の三人の執行部委員はなおさらだった。
白銀法二十二条による理事の役割は、「総裁の定めるところにより、総裁、副総裁を補佐してＮ銀の業務を補佐する」。
政策決定権限はあくまでも政策委にある。
ただ、総裁の定める指示を受ければ、補亀井には失礼だが、亀井がこのタイミングで資金供給にポイントを絞って金融政策を論じるだけの識見を持っていたとは思えない。
Ｈが直接、亀井とやりとりしたか、だれかから聞いたか。
少なくとも亀井がこの日の議長見解が提示される前に、議長見解の意味する方向を把握していたことは間違いないようだ。
なぜか。
議長見解による「指示」を受け、市場の関心は、次の二月九日の政策委会合に移っていた。
Ｎ銀を取り巻く内外の環境は一段と悪化していた。
年初の中央省庁再編とともに内閣府に設置された経済財政諮問会議。
一月一日に開いた第三回会議では、金融政策がヤリ玉に上がった。
内閣府経済社会総合研究所長の浜田宏一が口火を切った。
「デフレを何とか止めるのが、現在最も重要な金融政策上の問題。
金融政策以外に物価下落を止められる経済政策はなく、Ｎ銀がデフレにも立ち向かうというシグナルを国民に送ることが必要」。
浜田は量的緩和策の採用も求めた。
浜田の主張に対して、Ｔ大教授の吉川洋、阪大教授の本間正明、経済産業相の平沼魁夫らが同調した。
本間は、「ゼロ金利の近傍の中で、Ｎ銀が金融政策の自由度がないことを表明するのはマイナスで、（政佐する立場として、当然、政策案をひねり出す役割を担う。
増測は若い時から企画畑を歩み、自他共に「将来の総裁候補」と目される存在だった。
ところが、その幅広い人脈と付き合いの多さが禍して、Ｎ銀接待疑惑事件では連座の一歩手前までいったとされる。
その影響で、当初は新Ｎ銀発足とともに政策担当理事に就任するとみられていたのが、理事就任が三カ月遅れたうえに、大阪支店担当となり、政策とは縁遠いポストに留め置かれていた。
いわば勢居。
それが、ようやく一○○○年五月にＮ銀本店に戻った。
増洲の強みは政策に明るいだけではない。
政府、政界にも太いパイプがあり、政策の立案力と実現力を兼ね備えていた点だ。
実際、以下にみるように、この時、増測を筆頭に、企画室審議役Ｓ方明、同企画第一課長雨宮正佳らが知恵を絞ったシナリオが、責任論に縛られたＮ銀の苦境を救い、量的緩和策に道を開くことになる。
集中砲火を浴びた形のＨ。
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